病気をカバーしたい人は医療保険や収入保障保険への加入がおすすめです

健康保険は基本的に保険診療費の7割が支払われますが、3割の自己負担金があります。
ちょっとした怪我や病気でクリニックなどを利用するだけなら健康保険だけで問題ありませんが、万が一の時に備えて医療保険に加入しておくことが望ましいです。
ほかにも収入保障保険など各種保険を活用しながら、いつなるか分からない病気に備えておきましょう。

医療保険とは

名称の通り医療費を保障してくれる保険制度で、保障される範囲は保険商品とプランによって大きく変わってきます。
一般的に1日以上の入院か手術を伴う治療を受けたら、契約内容に応じて保険金が支払われる流れです。
一部の医療保険は5日以上の入院が必要など、保険金が支払われる条件と金額は契約ごとに様々です。

その他の保険

病気に備える保険は医療保険のほかにもガン保険、収入保障保険などがあります。
大きな病気にかかった時のことや働けなくなって収入が激減した時のリスクに備えて、各種保険への加入を検討してください。

医療保険に入らなかったら

就学時から70歳未満は自己負担割合が3割なので、実際にかかった医療費の3割を自己負担金として支払います。
一例として手の骨折をして日帰り手術した場合の自己負担金は5～10万円です。
こうした自己負担金をその都度払う流れになり、大きな病気・怪我がなかったら健康保険のみで医療保険には入らない方が結果論としてお得になります。

さらに大きな手術だと自己負担額が10万円を超えることもあり、入院した場合の費用は安いケースで1日2万円弱です。健康保険が3割負担だった場合は約6,000円を毎日負担し続けないといけません。
非正規雇用者や自営業者など仕事ができないと収入を失ってしまう方は、病気がきっかけで簡単に貯金が全部なくなります。
手厚い内容で医療保険に入っていれば、実際にかかった治療費を上回る保険金を受け取れる場合があります。
必要に応じて収入保障保険も活用するとよいでしょう。

入院費は1日いくらかかる？

医療保険に入らない派もいる

日本は健康保険の加入率が世界の中でもトップクラスに高く、高額療養費制度が用意されているため短期的に数百万円以上の出費が出ることは滅多にありません。
高額療養費制度は1ヶ月にかかった医療費が高額だった場合は、年収とかかった医療費に応じて定められた上限額の超過分が払い戻される制度です。
一例として年収370～770万円の人が1ヶ月に100万円の医療費がかかった場合、通常は3割の30万円が自己負担額になりますが、高額療養費制度によって21万円以上が還付されて実質的な自己負担金は約87,000円になります。

民間の保険会社で医療保険に手厚く加入した場合、月々の保険料は掛け捨てでも5,000円以上になることが多いです。
それであれば、病気になった時は貯金を崩して高額療養費制度の上限額を払えばいいと割り切るなど、医療保険に入らない派も一定数がいます。

中長期的なライフプランを

医療保険は若い人ほど興味を示さず、高齢になってから興味を持つ人が多いです。
リスクが高い時だけ保障をつけておくのも効果的ですが、終身タイプの医療保険は若いうちに加入しておくと月々の保険料を安く抑えられます。
また、子育て世代の家庭の大黒柱が、掛け捨て型で養育費のかかる時期だけは保障を手厚くしておこうとする活用例が多いです。

今現在と数年後、数十年後のライフプランを見据えて医療保険への加入を検討してください。
昨今はファイナンシャルプランナーに相談しながら医療保険や各種保険の選定をする人が増えています。